コロナウイルスの突然変異体
のこと。
急性呼吸疾患(COVID-19)を引き起こす危険なウイルスである。
正式名称は、2019新型コロナウイルス(2019-nCoV(2019 Novel Coronavirus))で、別名としてSARS-CoV-2(Severe acute respiratory syndrome coronavirus 2 ※)という呼び方もある。
(※SARS-CoVと似た遺伝情報を持っているため、系統からそう呼ばれる。本来のSARSとは異なる。)
日本においては、単純に「新型コロナウイルス※」と呼ばれていた。
(※ novel coronavirus または new coronavirus)
また、一部のマスコミの記事で「武漢ウイルス」と表記されたこともあった。
2023年現在、オミクロン株など、様々な変異体が存在している。
・空気感染するのか？
2019-nCoVは、飛沫感染やウイルスが付着したモノを触るなどの濃厚接触によって感染することが多く、空気感染しにくいとされていた。
しかし、感染者との距離が近く、密閉されている狭い空間の場所においては、新型コロナウイルスの空気中の濃度※が濃くなった場合、空気感染も十分あり得る。
(※くしゃみ等で空気中に散布された細かい微粒子(エアロゾル)の中のウイルスの濃度。)
そのため、人の距離が近く、人が集まりやすい施設などで、クラスター(感染者集団)が発生することもあるため、注意が必要である。
感染者が発症していなくとも、他の人に感染する可能性があるため、ウイルス対策マスクをする、うがいをする、必ず手を洗う、水分を何度も摂る、不要な外出を控える、などのウイルス対策が各個人で必要である。
・新型コロナウイルス(2019)の寿命
NIAID(米国立アレルギー感染症研究所)の発表によると、新型コロナウイルスの寿命は以下のとおり。
- 空気中※：3時間
(※密閉空間内の空気中のエアロゾル内のウイルスの寿命) - 銅の表面：4時間
- ボール紙：24時間
- ステンレスの表面：2～3日
- プラスチックの表面：2～3日
以上のように、新型コロナウイルスの寿命は長く、感染力を維持している。
特に、ステンレスやプラスチックの表面では、2～3日生存するため、直接触れる機会が多く、かなり危険である。
厨房の流し台や調理器具などには、ステンレス製品が多いため、消毒が欠かせない。
特に、プラスチック製品は世の中の大部分に普及しているため、全てを消毒することは難しい。
結局のところ、人間自身にウイルス対策を施す必要がある。
・発生と感染拡大の経緯及び対応
2019-nCoVは、2019年11月ごろ、中国湖北省武漢市で発生・発見された。
発生当時の中国の報道初期においては、新型コロナウイルスが原因で肺炎を発症した人は、感染者と濃厚接触した人のみであったため、咳などの飛沫感染で拡大する程の感染力はないとみられていた。
しかしながら、その後、濃厚接触していない人にも感染が見られたため、当時の日本国政府(安倍政権)は、新型コロナウイルス対策本部を設置。
新型コロナウイルスによる発症を指定感染症と認定し、指定機関への強制入院等の措置を可能とした対策を施した。
また、2020年2月11日、WHO(世界保健機関)は、2019-nCoVに感染したことによる急性呼吸疾患(肺炎)などの病状ついて、“COVID-19”(コービッド ナインティーン)と命名した。※
(※COVI＝coronavirus D=disease 19=2019年)
風評被害を防ぐため、名前には地名や動物名を入れないという配慮がなされた。
しかしながら、既に武漢が発生源という情報が世界中に広がっており、また、コロナという名称がついた商品やサービス等が既に風評被害に遭っていたため、あまり意味がない配慮と言わざるを得なかった。
その後、当時の日本の新型コロナウイルス対策本部は、2020年2月26日において、
「大規模なスポーツや文化イベントなどの今後2週間程度の中止か延期、もしくは規模の縮小」
を発表し、日本全国に要請した。
更に翌日の2月27日には、
「全国すべての小学校・中学校・高校・特別支援学校等に、3月2日から春休みまでの期間、臨時休業とする」
という要請を日本全国に出した。
2019-nCoVの感染者数は、SARSを上回る結果となり、結果的に世界規模で拡大した。
2020年3月11日、WHOは、新型コロナウイルス(2019)を“パンデミック※(世界的流行)”と表明し、世界各国に感染拡大防止を呼び掛けた。
(※コロナウイルスの感染拡大がパンデミック表明されたのは史上初。)
やがて、日本国内においても、大都市部を中心に新型コロナウイルスの感染者が増え始め、都内では、ゴールデンウィーク明けまで、小中高の学校が休校となった。
都知事自ら、「不要不急の外出は控えるように」と都民にお願いする事態になった。
しかし、感染者は増えるばかりで、感染経路がわからない患者が続出した。
そのため、世論からは「緊急事態宣言を出すべき」という声が多くあがっていた。
それをうけ、2020年4月6日、新型コロナウイルス対策本部の会議を経て、安倍総理が明日の諮問委員会において、専門家の意見を聞き、早ければ同日中に緊急事態宣言を出すと告知し、翌日の7日19時に、告知通り緊急事態宣言が出された。
特別法の効力は8日から発効された。
その後、10日の愛知県独自緊急事態宣言及び岐阜県独自非常事態宣言を経て、4月16日に、緊急事態宣言の対象地域が全国に拡張された。
緊急事態宣言の期限は5月6日までだったが、感染拡大の終息の目処が立たないため、同年5月31日まで期限を延長することになった。(同年5月4日報道発表)
2020年5月14日18時頃、安倍晋三首相は記者会見を行い、新規感染者が少ない39県※について、緊急事態宣言を解除すると発表した。
(※直近1週間で10万人あたりの累積感染者が0.5人以下を目安としたとのこと。)
2020年5月25日18時頃、安倍晋三首相は記者会見を行い、緊急事態宣言の全面解除を発表した。
以後、様々な制限と解除が繰り返され、2023年5月8日に新型コロナウイルス感染症の位置づけが5類※に移行となった。
(※インフルエンザと同じ位置づけ。ワクチン接種は任意。)
関連項目
