情報技術
のこと。
コンピューターおよびインターネットにおける、情報通信に関する技術の総称として、英語の Information Technology のイニシャルをとって作られた言葉である。
元々は、日本国内において、2000年11月中に、高度情報通信ネットワーク社会形成基本法(いわゆるIT基本法)が制定され、翌年2001年1月に「e-Japan戦略※」が制定されたことがきっかけで、ITという言葉が広まった。
(※「5年以内に日本を世界最先端のIT国家にする」ことを目的とするIT基本戦略こと。具体的には、超高速ネットワークのインフラ整備、電子情報を紙情報と同等に扱う電子政府の実現などの施策を掲げていた。)
それ以来、ITという言葉は、ネットやTVCMなどの情報メディアで多く使われた。
また、当時の総務省が、「IT政策大綱」という名称で、高度情報通信ネットワーク社会の構築を推進していたこともあり、ITという言葉は日本社会の幅広い分野に浸透し、会社の業務などの専門的な意味合いの言葉にとどまらず、社会に根差した、生活に役立てるための技術を指す言葉としても使われるようになった。
情報通信分野はもちろんのこと、工学的技術分野、企業経営分野、社会・人文科学、コミュニケーション分野に至るまで、ITという言葉の応用範囲が広まっていた。
しかし、ITという言葉は、日本で作られた和製英語に近く、海外(特に欧米諸国)ではICTの方が標準的に使われていたため、意味が通じにくいというデメリットもあった。
ネット環境が各国で充実し、グローバルな技術交流が盛んになるにつれ、ITという言葉自体が諸外国に対して使いにくくなっていった。
そのため、世界標準であるICTの方を日本政府も使うようになり、また、ユビキタス社会を推進するプロジェクト「u-Japan政策」の推進に伴って、2004年(平成16年)から「IT政策大網」は「ICT政策大綱」に名称変更された。
それ以来、ICTという言葉が広められ、ITという言葉は、政治やビジネスにおいては使われなくなっていったが、一般市民の一部では、まだまだ根強く残っている。
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