将来のお金の流れから
企業や不動産の現在の資産価値を計算する方法
のこと。
DCFは、英語の Discounted Cash Flow のイニシャルから来ている。
別名、割引キャッシュフロー法。
金融業界内においては、
単にDCFと“法”を省略されて呼ばれることもある。
DCF法は企業や不動産の価値を算出する手法の一つで、主に企業の資産価値を算出するのに用いられる。
または、バルクセールに出される担保不動産などの売却価格の設定時に用いられることもある。
DCF法を用いることによって、企業や不動産の将来の採算性を見いだすことが可能になる。
そのため、投資家や買い取り側の企業などは、DFC法の算出結果に着目して投資や買収を行うことがある。
DCF法の計算式は以下のとおり。
- 資産価値＝(FCF1年目÷(1+r))+(FCF2年目÷(1+r)2)+(FCF3年目÷(1+r)3)+(FCF4年目÷(1+r)4)+(FCF5年目÷(1+r)5)+(継続(残存)価値÷(1+r)5)
FCF=フリーキャッシュフロー
(入ってきたお金から必要経費や維持費を引いた金額、または自由に使うことができるお金。)
r=割引率
(信用が低い程高く、信用が高い程低く設定される。)
継続(残存)価値＝ターミナルバリュー
- ターミナルバリュー＝FCF(1+g)÷(r-g)
g=永久成長率
(通常は0%か1％)
関連項目
